中小企業診断士2次試験オンラインサロン:Re

2次試験用に自分をきたえる。

編集トレーニング Ⅰ-H27-5

 

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【問】 難易度 ★★★★☆ (難しい)(配点20点)

A 社の健康ソリューション事業では、スポーツ関連製品の製造・販売だけではなく、体力測定診断プログラムや認知症予防ツールなどのサービス事業も手がけている。そうしたサービス事業をさらに拡大させていくうえで、どのような点に留意して組織文化の変革や人材育成を進めていくべきか。以下の与件文を参考に、中小企業診断士として、100 字以内で助言せよ。

 

【与件文】

  • A 社は、従業員数75 名(非正規社員を含む)のプラスチック製品メーカーである。
  • 従業員数 70 名(非正規社員を含む)のプラスチック製容器製造を手がける関連会社を含めてみても、売上構成比はほとんど変わらず、業績もほぼ横ばいで推移しているが、決して高い利益を上げているとはいえない。
  • 2000 年代半ばになると、地元自治体や大学との連携によって福祉施設向けレクリ
    エーションゲームや認知症予防のための製品を開発し、福祉事業に参入した。
  • さらに、ゲートボールやグラウンドゴルフなどシニア向け事業で培ってきた知識・経験、そしてそれにかかわるネットワークを活用できることから、スポーツ関連分野の事業全体を健康ソリューション事業と位置づけた。
  • 近年になってボーナスなどでわずかに業績給的要素を取り入れつつあるが、給与や昇進などの人事制度は、ほぼ年功ベースで運用されている。
  • 従業員のほとんどが正規社員であり、非正規社員は数名に過ぎない。
  • A社は、A 社および関連会社を含めた企業グループで、成果主義に基づく賃金制度をあえて導入していない。

 

※目標処理時間 15分

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【解答例】

社長自ら変革の必要性を社員に説明すると共に、地元自治体や大学との連携を強化し、組織活性化を図る公平な評価基準を設け従業員の意欲向上。併せてOJTや研修を実施しサービス力を高める

 

【採点基準】(配点20点)

社長自ら変革の必要性を社員に説明する 3点

地元自治体や大学との連携を強化する 4点

組織活性化を図る(組織変革・意識改革を図るでも可) 2点

公平な評価基準を設ける 2点

従業員の意欲向上を図る 2点

OJTや研修を実施 3点

サービス力を高める(人材育成を進めるも可) 4点

 

情報(ノウハウ)を共有する 3点

配置転換を図る 3点

権限移譲を図る 3点

挑戦意欲を引き出す 3点

コミュニケーション(交流)を促す 3点

従業員を経営に参画させる 3点

長期視点での評価を行う 3点

 

 

【セオリー】

1)組織文化

 

(イ)高次学習

例:中途採用者を要職に登用することでノウハウの共有や、変革意識を醸成することで組織文化を刷新した。

(ロ)ゆでがえる
例:過去の成功に安住し醸成された、硬直的かつ危機感のない組織文化である。

(ハ)A社社長のリーダーシップの発揮

A社社長が自ら変革の必要性について、従業員説明を行い、変革意識を醸成する。

 

 

2)人事施策

 

採用・配置・評価・報酬・教育

目標管理制度
権限委譲・職務充実
公平な評価基準の設定
成果主義的報酬制度
正社員登用制度

希望部署への配置替え
ジョブローテーション
大学や研究機関との共同開発担当者への任命
大学や研究機関での研修への派遣

 

ダイバーシティ(多様性豊かな人材同士の協同)

例:新卒採用を行い、挑戦意欲を組織に取り込み活性化を図る。

 

 

【解説】

本問は、A社が、サービス事業をさらに拡大させていくうえで、どのような点に留意して組織文化の変革や人材育成を進めていくべきかについて、助言することが求められている。

 

「組織文化の変革や人材育成を進めていくべきか」という制約から、組織レイヤーの構成要素の二つである、組織文化、人事施策の混合問題と考えてよい。

 

解法は、上記セオリーを活用すると共に、他の受験生の解答内容にばらつきが出ることを想定し、幅広く、多面的に記述内容を検討する必要がある。

 

今回は、その設定を意識した解答基準を設けた。

 

他の受験生の解答と見比べ、自身の解答内容が、採点基準にない・ニッチな内容・与件根拠から乖離している、状態ではないことを確認すること。